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2026年のインフルエンザ流行状況は?今季の特徴と受診の目安、ワクチンを解説

この記事は、新宿新南口れいわクリニック理事長(形成外科・皮膚科)の関口知秀医師が監修しています。

2026年は、8月の終わりに全国で「流行入り」が発表されました。これは1999年以降で、2009年の新型インフルエンザに次ぐ2番目の早さです。昨シーズンも9月下旬に流行入りするという早い立ち上がりでしたが、今年はそれよりさらに1か月ほど早いペースです。

今季の中心はA型H1N1で、昨シーズンにかかった方も油断はできません。この記事では、今季の流行状況、症状と受診の目安、ワクチンの接種について、わかりやすくまとめます。

当院でもインフルエンザワクチンの接種を実施しております。
当院の接種費用は 1人 3,980円(税込) です。
抗体ができるまでに約2週間かかりますので、本格的な流行の前に早めの予防・ご来院をお願いいたします。

1. 2026年のインフルエンザ流行状況

2026年季節性インフルエンザ定点当たり報告数の推移グラフ
(出所:厚生労働省公表データを基に作成)

国内の流行状況は、全国約3,000か所の定点医療機関から1週間ごとに報告される患者数で把握されています。1医療機関あたりの患者数(定点当たり報告数)が1.00を超えると「流行入り」と判断されます。

週 期間 全国の定点当たり報告数
第34週(流行入り) 8月17日〜23日 1.11
第38週 9月14日〜20日 8.48
第40週(最新) 9月28日〜10月4日 11.35

9月に新学期が始まると感染は一気に広がり、第39週は5連休の影響で一時的に減少したものの、第40週には再び増加しています。

東京都は8月27日に流行開始が発表され、9月17日には注意報基準を超えたと発表されました。9月中に東京都で注意報が出たのは3年ぶりのことです。

研究グループは、流行が早まった理由として、夏の海外との人の往来、新学期による子ども同士の接触の増加、そしてウイルスの性質が変わり、以前の免疫が効きにくくなっていることを挙げています。

2. 今季流行しているインフルエンザの型

今季の流行の中心はA型H1N1です。2026年8月前後に全国で検出されたウイルスの約97%がH1N1でした。東京都でも、今シーズンに検出されたウイルスはすべてH1N1と報告されています。

昨シーズンはH3N2が中心だったため、流行の主役が入れ替わったことになります。H1N1は昨シーズンまでのワクチンとは性質に差があるため、昨年ワクチンを打った方や、かかった方でも、今季のウイルスに対する免疫は十分でない可能性があります。

今後は、H3N2が後半に再び増える可能性や、B型が年明け以降に増える可能性もあります。A型とB型では免疫が別々のため、同じシーズン中にA型とB型の両方にかかることもあります。

3. インフルエンザの症状と受診の目安

主な症状

インフルエンザは、普通の風邪と比べて急に、強く出るのが特徴です。

  • 38℃以上の急な発熱
  • 寒気、頭痛、関節や筋肉の痛み、強いだるさ
  • のどの痛み、咳、鼻水
  • 子どもでは、吐き気・嘔吐、腹痛、下痢がみられることもあります

潜伏期間は1〜3日ほどで、熱は3〜5日ほど続くことが多いです。高齢の方やワクチンを打っている方は、熱がそれほど上がらず、元気がない、食欲が落ちるといった目立たない症状のこともあります。熱の高さだけで判断しないことが大切です。

検査と受診のタイミング

医療機関では、鼻やのどの奥をぬぐって調べる迅速抗原検査が一般的です。ただし、発熱直後はウイルスの量が少なく、実際はかかっていても「陰性」と出ることがあります(偽陰性)。一般に発熱から半日〜1日ほど経つと陽性と判定されやすくなりますが、これは目安にすぎません。症状が強い場合や、つらい場合は、検査の時期を待たず早めに受診してください。

検査が陰性でも、症状が続いたり悪化したりする場合は、再検査や再受診を検討してください。家族や職場にインフルエンザの方がいて、典型的な症状がそろっている場合は、検査結果だけでなく医師が総合的に判断します。

抗インフルエンザ薬は、発症から48時間以内に飲みはじめると効果が得られやすい薬です。待ちすぎないことが大切です。

大人の方は内科で構いません。お子さんは小児科へ、かかりつけ医がいる方はまずそちらへご相談ください。受診の前に電話で確認すると安心です。

すぐに受診してほしいサイン

次のような症状がみられたら、時間帯にかかわらず医療機関を受診してください。夜間や休日で迷うときは、#7119(救急安心センター事業)や#8000(子ども医療電話相談事業)も利用できます。

  • 大人の場合:息苦しさがある、胸の痛みが続く、意識がもうろうとしている、水分がとれず尿がほとんど出ない
  • お子さんの場合:けいれんを起こした、呼びかけに反応しない、意味の通らないことを言う、呼吸が速く苦しそう、ぐったりしている、半日以上おしっこが出ない

熱が下がらず咳がだんだん強くなる、いったん下がった熱がまた上がるといった場合は、肺炎を起こしている可能性があります。子どもでは、インフルエンザ脳症にも注意が必要です。

重症化しやすい方

次のような方は重症化しやすいため、症状が出たら早めに受診してください。

  • 65歳以上の方
  • 5歳未満のお子さん
  • 妊娠中の方
  • 慢性の心臓病、呼吸器の病気、糖尿病、腎臓病、肝臓病などの持病がある方
  • 免疫の働きが低下している方(免疫を抑える薬を使っている方、がんの治療中の方など)
  • 肥満症の方

4. 2026年のインフルエンザワクチンについて

今季のワクチンは、A型H1N1、A型H3N2、B型(ビクトリア系統)の3種類に対応しています。

接種時期

ワクチンは、接種してから約2週間で効果が現れはじめ、約5か月続きます。今季は流行が早いため、10月中、遅くとも11月上旬までに接種を済ませておくと安心です。

流行はシーズン後半まで続くことも多いため、いまからでも接種する意味はあります。

接種回数

  • 生後6か月以上13歳未満:2回接種(2〜4週間あける。4週間あけるのが望ましい)
  • 13歳以上:原則1回接種

2回接種が必要なお子さんは、2回目の接種から約2週間たつまで十分な効果が得られません。

すでにかかった方の接種

すでにかかった方も、ワクチンの接種をおすすめします。かかった型の免疫は、主にその型に対するものだからです。

接種は、熱が下がって体調が回復し、周りにうつす可能性がある期間を過ぎてから、医師に相談して決めてください。予約の際に発症した日をお伝えいただくと安心です。

ワクチン接種後にかかった場合、追加の接種は必要ありません。お子さんが1回目の後にかかった場合は、回復してから2回目を受けてください。1回目からやり直す必要はありません。

定期接種と助成

65歳以上の方、および60〜64歳で心臓・腎臓・呼吸器の機能、またはHIVによる免疫機能に重い障害がある方は、定期接種の対象です。費用の助成は自治体によって異なるため、お住まいの自治体の案内をご確認ください。

ワクチンは感染を完全に防ぐものではありませんが、発症や重症化を減らす効果が確認されています。

5. インフルエンザの予防方法

  • 手洗い:外出後や食事の前に、石けんと流水で丁寧に洗う
  • 咳エチケット:咳やくしゃみが出るときはマスクを着用する
  • 換気:エアコン使用中も、1時間に1〜2回程度は窓を開けて空気を入れ替える
  • 湿度:加湿器などで50〜60%を目安にする
  • 体調管理:十分な睡眠とバランスのよい食事で、体の抵抗力を保つ
  • 人混みを避ける:流行中は、重症化しやすい方は特に外出を控える

家族にかかった方がいる場合は、看病する人をできるだけ一人に決め、看病の前後には手を洗い、タオルの共有は避けてください。

6. よくある質問

Q. インフルエンザと新型コロナは、症状で見分けられますか?
発熱やのどの痛み、咳など、症状だけで両者を確実に見分けることは難しいです。どちらか迷う場合は、検査を受けてください。

Q. インフルエンザにかかったら、何日間休む必要がありますか?
お子さんは、学校保健安全法により、発症後5日を経過し、かつ解熱後2日(幼児は3日)を経過するまで登校を控えます。大人の方も、熱が下がって体調が回復するまでは休み、周りにうつさないことが大切です。

Q. インフルエンザと新型コロナのワクチンは同時に接種できますか?
同時に接種することができます。医師が必要と認めた場合には、ほかのワクチンとも同時接種が可能です。

7. まとめ

2026年は8月に全国で流行入りし、今季の中心はA型H1N1です。昨シーズンにかかった方やワクチンを打った方も、油断はできません。急な高熱や全身の痛みがあれば、インフルエンザを疑い、必要に応じて早めに受診してください。息苦しさや意識の変化などの危険なサインがあれば、すぐに受診してください。

今季のワクチンは、流行株に合わせて新しくなっています。流行が早い今年は、10月中の接種を検討してください。

インフルエンザの診療・ワクチン接種について

当院(新宿・渋谷)では、インフルエンザワクチンの接種を行っています。発熱時の受診や、ご予約・お問い合わせは、各院の診療案内をご覧ください。


【新宿新南口院(本院)の診療案内はこちら】 →


【渋谷センター街院(内科あり)の診療案内はこちら】 →

※本記事の流行状況は、2026年10月7日時点で公表されている情報をもとにしています。最新の状況は、厚生労働省や国立健康危機管理研究機構、お住まいの自治体の発表をご確認ください。

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